世の中、悪知恵の働く人はやっぱりいます。
詐欺師も例外ではなく、あの手この手でお金をだまし取ろうと試行錯誤しているのです。
そのような詐欺の手口の1つに「pkex」という仮想通貨アプリがあります。
今回は、pkexのような詐欺まがいの仮想通貨アプリに勧誘された時の撃退法を教えましょう。
「全財産どころか借金まで背負わされる国際ロマンス詐欺とは」＞
pkexは仮想通貨アプリを通じた詐欺
そもそも、pkexを通じた詐欺はどういう風に行われるのか、まずは知っておきましょう。
入金を拒否すると逆ギレされる？
Webで「pkex 勧誘詐欺」と検索したところ、このような手口で被害に遭った人を見つけました。
- 仮想通貨投資に誘われ、まずは合法な大手仮想通貨取引サイトに入金した
- その後、pkexというアプリに移動させられた
- 追加で入金するよう執拗に迫ってくるので断り続けたら逆ギレされた
逆ギレされるということは、相手にやましいところがあったからに他なりません。
OKXとは無関係
なお、よく似た名前の仮想通貨取引所に「OKX」がありますが、pkexとはまったく関係がありません。
こちらは海外のライセンスを取得して運営されている合法な仮想通貨取引所です。
しかし、日本の金融庁の登録を受けているわけではないので、日本人が使うのはあまりおすすめできません。
誰でもできるpkex詐欺の撃退法
今回の記事で取り上げたpkexを含め、SNS上で見知らぬ人から聞いたこともない仮想通貨アプリの話をされたら、ほぼ100％詐欺だと思って構わないでしょう。
そこで、誰でもできる仮想通貨アプリを通じた詐欺の撃退法を教えましょう。
「会ったこともない外国人が自分に惚れる」なんてあり得ないと自覚する
国際ロマンス詐欺とは「SNSやマッチングアプリで知り合った外国人とやり取りを続けるうちに、あの手この手でお金をだまし取られる」タイプの詐欺です。
詐欺師もお金をだまし取りたい以上、あの手この手でターゲットとの距離を縮めてこようとします。
しかし、冷静になって考えてみましょう。
オンラインでのやり取りには限界がある以上、相手がどんな人かなんて実際に会ってみないとわかりません。
そのため「会ったこともない外国人が自分に惚れる」というのは、現実的に考えてもかなり可能性の低い話と言わざるを得ないでしょう。
被害に遭わないためには、「見知らぬ外国人が自分に惚れるなんてあり得ない。あったら詐欺」と思っているくらいでちょうど良いのかもしれません。
いっそ外国人とは一切やり取りしない
SNSやマッチングアプリを恋人・生涯の伴侶探しに使っている人なら、いっそ外国人とは一切やり取りをしないのも自衛策の1つでしょう。
もちろん、外国人であっても大半の人がモラルを持って生活しています。
犯罪を働くのはごく一部です。
外国人と実際にやり取りをしてみた結果、自分にとっては最良のパートナーになりうる可能性もゼロではありません。
しかし、「国際結婚はハードルが高いからやめておこう」「できれば日本人が良い」と思っているなら、やり取りをすること自体が時間の無駄です。
割り切って対応しましょう。
何か言われてものらりくらりとかわす
外国人とやり取りをしていて、pkexのような仮想通貨アプリの話が出てきたとしましょう。
相手の出方を見て決めたいという場合は、まずは何か言われてものらりくらりとかわすのをおすすめします。
「〇日までにお金を振り込んで欲しい→お金ないから無理」「あなたに会いに行くのにお金が欲しい→こっちから出向くから待ってて」など、相手のいうことを上手にかわしていけば、そのうち相手が逆ギレしてやり取りを止めるはずです。
そのやり取りの一部始終を記録し、SNS・マッチングアプリの運営に報告しましょう。
また、警察や消費生活センターへの相談も併せてしておくと効果的です。
ブロックする
相手とやり取りをしていても、のらりくらりとかわせる自信がない人は、潔くブロックしましょう。
ブロックしてしまえば、それ以上自身が被害に遭うことはありません。
念のため、SNS・マッチングアプリの運営に報告しておくのをおすすめします。
それでもお金をだまし取られたら？
pkexのような仮想通貨アプリを通じた詐欺の撃退法は、決して難しいものではありません。
相手＝詐欺師の要望に一切応じなければ勝ったも同然です。
しかし、詐欺師に好意を寄せていたなら、要望に応じてしまうことだってあるでしょう。
仮に、相手の要望に応じてお金を振り込んだり、個人情報を教えてしまったりした場合は、すぐに弁護士に相談しましょう。
弁護士は豊富な法律知識を元に、詐欺師に返金してもらうよう交渉したり、警察に告訴状を提出して捜査に向けて動かせたりなど、状況に合った対応をしてくれるためです。
なお、弁護士にも得意な分野とそうでない分野があるため、詐欺事件の扱い件数が多い弁護士に依頼すると良いでしょう。
