マッチングアプリのトラブル4選。効果的な対策はないの？

恋人や結婚相手を探す手段として、マッチングアプリは一般的になってきました。

しかし「見知らぬ人とアプリ上でやり取りする」仕様である以上、トラブルはつきものです。

そこで、マッチングアプリで起こりうる代表的なトラブルと、効果的な対策を解説しましょう。

編集部

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マッチングアプリのトラブル4選

マッチングアプリで起こりうるトラブルとして、代表的なもの4つを紹介しましょう。

トラブル1．仮想通貨やFXへの投資詐欺

などがこれにあたります。

仮想通貨（暗号資産）やFX（外国為替証拠金取引）自体は、日本でも合法なものとして認められている金融商品です。

しかし、日本の金融庁に登録されている業者以外を通じてのトレードは、できれば避けた方が無難でしょう。

お金をだまし取るためだけに設立された架空の業者である可能性は否めないためです。

また、海外の関係省庁のライセンスを取得している業者であったとしても、日本円で出金できないなどトラブルは散見されます。

トラブル2．ぼったくり詐欺

マッチングアプリを通じてデートに至った際、いわゆる「ぼったくりバー」に連れていかれるというトラブルもあります。

お店と客が結託して詐欺を働いているのです。

「知り合いのお店があるから」といわれた場合は気をつけましょう。

警察には「民事不介入」といって、個人的なもめごとには介入しないという決まりがあります。

たとえ、ぼったくりバーに連れていかれたことを相談しても、取り合ってもらえない可能性が高いでしょう。

「知り合いの店って、どこのなんてお店？」と聞いて、言葉を濁すようなら無視して逃げるのが賢明かもしれません。

トラブル3．結婚詐欺

マッチングアプリには、生涯の伴侶を探す目的で登録している人もたくさんいます。

そのため、本当は結婚するつもりがないにも関わらず、言葉巧みに近づき、金銭を巻き上げるいわゆる結婚詐欺も横行しているのです。

傍目から見たら「そんなことでお金を出すなんて」と思うかもしれませんが、被害に遭っている本人が「相手から嫌われたくない」と必死になってしまうことだって考えられます。

やり取りをしていた相手から金銭の援助を持ちかけられても、一切応じないようにしましょう。

トラブル4．国際ロマンス詐欺

マッチングアプリには日本人だけでなく、外国人も登録することがあります。

外国人が言葉巧みに近づいてきて、やり取りを重ねたところで金銭をだまし取る国際ロマンス詐欺も横行しているのが実情です。

結婚詐欺と基本的な構造は変わりませんが、犯人が外国に潜伏していることが多いため、警察による捜査や返金交渉も難航するので注意が必要でしょう。

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マッチングアプリのトラブルに巻き込まれないための対策は？

マッチングアプリで嫌な思いをしないためにも、自衛策は講じておきましょう。

簡単でも効果がある対策を4つ解説します。

なりすましに注意する

人を見た目だけで判断するのは好ましくありません。

しかし、見た目が良いほうが相手からも信頼される傾向があるのは否めないでしょう。

詐欺師はこのあたりに注目し、わざと美男美女の画像を使って他人になりすましていることがあります。

仮に、アプローチをしてきた人が美男美女だった場合は、警戒しましょう。

Googleの画像検索機能を使って、海外の芸能人やモデルと一致していないか調べても良いかもしれません。

投資・副業について書いている人は警戒する

プロフィール欄に「個人投資家として生活しています」「投資や副業に関心がある人話しましょう」と書いている場合は気をつけましょう。

投資詐欺に巻き込まれたり、高額のツール購入・個別コンサルをすすめるセミナーに勧誘されたりするためです。

即LINE交換には応じない

マッチングアプリの中には、異性とのメッセージのやり取りに課金される仕様のものがあります。

そのため「お金がかかるからLINEでやり取りしない？」という提案を持ちかけられるかもしれません。

既に実際に会ったことがあるならこの限りではありませんが、会ったことがない人からこのような提案をされた場合は応じないようにしましょう。

真の目的は詐欺を持ちかけるなど、マッチングアプリ上のメッセンジャーでは話しにくいことかもしれないからです。

怪しければ容赦なくブロックする

やり取りを続けていく中で、このような不審な動きがないかは常に確認しましょう。

これらは、相手をだまして金銭をだまし取ろうとする動きかもしれないためです。

仮に、しつこく誘われても「その日は予定が入っていて」「私もお金ないし」と断りましょう。

断っても相手が引き下がらないなら、いっそブロックしたほうが安全です。

しかし、相手が強者だった場合、アカウントを変えてしつこくアプローチしてくることすら考えられます。

そのような場合は、自分一人で何とかしようとせず、弁護士に相談するほうが良いでしょう。